年収900万円（会社員・40歳未満）の手取りは、年 約¥6,524,629、 月あたり 約¥543,719が目安です。額面のうち約72.5%が手取りになります。
手取り（年間・目安）
約¥6,524,629
月 約¥543,719 ／ 手取り率 72.5%
| 額面年収 | ¥9,000,000 |
|---|---|
| 社会保険料 | ¥1,327,500 |
| 所得税 | ¥613,621 |
| 住民税 | ¥534,250 |
| 手取り（年） | ¥6,524,629 |
全国平均の料率・標準的な控除にもとづく概算です。実際の手取りは都道府県・健保組合・扶養や各種控除・制度改正などで変わります。
年収900万円（単身・控除なし）の手取りは約652万円、手取り率72.5%です。この年収の特徴は、給与所得控除が上限の195万円に達していることです。給与所得控除は会社員にとっての必要経費にあたる部分で、年収850万円までは収入に応じて増えますが、そこで止まります。つまり年収900万円から先は、いくら昇給しても差し引ける経費は195万円のままです。手取り率が下がり続けるのは、この頭打ちが効いているためでもあります。
| 住民税の課税所得 | ¥5,292,500 |
|---|---|
| 所得割（10%） | ¥529,250 |
| 均等割 | ¥5,000 |
| 住民税（年） | ¥534,250 |
| 給与からの天引き（月） | ¥44,521 |
住民税は前年の所得にかかり、6月から翌年5月までの12回に分けて 給与から天引きされます。年収900万円になった年ではなく、 その翌年からこの金額になります。 転職や退職で収入が下がった年でも、前年の高い所得にもとづく住民税を払う点に注意してください。
| 所得税の課税所得 | ¥5,142,500 |
|---|---|
| 限界税率（所得税＋住民税） | 30.4% |
| ふるさと納税の上限 | 約¥154,100 |
| iDeCo（月2.3万円）の節税額 | 年 約¥83,959 |
限界税率30.4%とは「あと1万円多く稼いだら、そのうち 3040円が税金と住民税に消える」という意味です。 裏を返せば、iDeCoのような所得控除を使うと同じ率で税金が戻ります。 ふるさと納税の上限は単身・他の控除なしの概算で、扶養や住宅ローン控除があると下がります。
「年収が上がると税率が上がるから手取り率が下がる」と説明されがちですが、それだけではありません。年収900万円と1,100万円はどちらも所得税率20%の帯にいますが、手取り率は72.5%と70.1%で2.4ポイント違います。税率が同じでも差がつくのは、給与所得控除が195万円で止まっているうえ、社会保険料が増え続けるからです。税率の階段だけを見ていると、この連続的な目減りを見落とします。
給与所得控除が増えなくなると、所得を減らす手段は自分で用意するものだけになります。iDeCo、生命保険料控除、医療費控除、ふるさと納税。いずれもこの年収帯では所得税20%＋住民税10%が効くため、支出1万円あたり約3,000円が戻ります。年収400万円台の人が同じことをしても約1,500円なので、効き方が倍ちがう。控除の話は年収が高いほど真剣に検討する価値があります。
年収900万円の限界税率は30.4%です。 所得控除を使うとこの率で税金が戻るため、iDeCoに月2.3万円を入れれば 年 約¥83,959、掛金の30.4%が戻る計算になります。 試算はiDeCo節税額シミュレーターで。
収入そのものを上げる場合、増えた分にも同じ率で税金がかかります。 手取りを月3万円増やしたいときに必要な昇給額は、 手取りから年収を逆算で確認できます。 年収900万円の場合、増やしたい額より多くの昇給が必要になります。
ふるさと納税の上限を正確に出したい場合は ふるさと納税シミュレーターで 扶養や社会保険料の実額を入れて計算できます。 賞与を含めた年間の手取りはボーナス手取り計算機、 住宅ローンをいくらまで借りられるかは 借入可能額シミュレーターで試算できます。