年収1,500万円（会社員・40歳未満）の手取りは、年 約¥9,853,947、 月あたり 約¥821,162が目安です。額面のうち約65.7%が手取りになります。
手取り（年間・目安）
約¥9,853,947
月 約¥821,162 ／ 手取り率 65.7%
| 額面年収 | ¥15,000,000 |
|---|---|
| 社会保険料 | ¥2,212,500 |
| 所得税 | ¥1,887,803 |
| 住民税 | ¥1,045,750 |
| 手取り（年） | ¥9,853,947 |
全国平均の料率・標準的な控除にもとづく概算です。実際の手取りは都道府県・健保組合・扶養や各種控除・制度改正などで変わります。
年収1,500万円（単身・控除なし）の手取りは約985万円、手取り率は65.7%です。掲載しているなかで最も低く、年収300万円の80.1%とは14ポイント以上の差があります。所得税は188.8万円で、住民税104.6万円と社会保険料221.3万円を合わせると、引かれる額は年収の3分の1を超えます。所得税率は33%の帯に入っており、住民税10%と合わせた限界税率は約43%。ここまで来ると、所得を減らす仕組みの効き方が他の年収帯とはっきり違ってきます。
| 住民税の課税所得 | ¥10,407,500 |
|---|---|
| 所得割（10%） | ¥1,040,750 |
| 均等割 | ¥5,000 |
| 住民税（年） | ¥1,045,750 |
| 給与からの天引き（月） | ¥87,146 |
住民税は前年の所得にかかり、6月から翌年5月までの12回に分けて 給与から天引きされます。年収1,500万円になった年ではなく、 その翌年からこの金額になります。 転職や退職で収入が下がった年でも、前年の高い所得にもとづく住民税を払う点に注意してください。
| 所得税の課税所得 | ¥10,257,500 |
|---|---|
| 限界税率（所得税＋住民税） | 43.7% |
| ふるさと納税の上限 | 約¥371,600 |
| iDeCo（月2.3万円）の節税額 | 年 約¥120,593 |
限界税率43.7%とは「あと1万円多く稼いだら、そのうち 4370円が税金と住民税に消える」という意味です。 裏を返せば、iDeCoのような所得控除を使うと同じ率で税金が戻ります。 ふるさと納税の上限は単身・他の控除なしの概算で、扶養や住宅ローン控除があると下がります。
年収が上がれば社会保険料も比例して増える、と思われがちですが、厚生年金保険料には標準報酬月額の上限があり、健康保険にも上限があります。上限に達したあとは、いくら年収が上がっても保険料は増えません。手取り率が下がり続ける主な原因は所得税の累進で、社会保険料の負担は率としてはむしろ軽くなっていきます。「稼ぐほど社会保険で持っていかれる」という言い方は、この年収帯では正確ではありません。
所得控除で戻る金額は、その人の限界税率で決まります。年収1,500万円なら所得税33%＋住民税10%で約43%。iDeCoに1万円入れると約4,300円が戻ります。年収300万円の人は約1,500円なので、およそ3倍の差です。ふるさと納税の上限額も年収に応じて大きくなります。この年収帯では、控除を使い切っているかどうかで手取りが年間数十万円変わることがあり、確認する価値がいちばん大きい段階です。
年収1,500万円の限界税率は43.7%です。 所得控除を使うとこの率で税金が戻るため、iDeCoに月2.3万円を入れれば 年 約¥120,593、掛金の43.7%が戻る計算になります。 試算はiDeCo節税額シミュレーターで。
収入そのものを上げる場合、増えた分にも同じ率で税金がかかります。 手取りを月3万円増やしたいときに必要な昇給額は、 手取りから年収を逆算で確認できます。 年収1,500万円の場合、増やしたい額より多くの昇給が必要になります。
ふるさと納税の上限を正確に出したい場合は ふるさと納税シミュレーターで 扶養や社会保険料の実額を入れて計算できます。 賞与を含めた年間の手取りはボーナス手取り計算機、 住宅ローンをいくらまで借りられるかは 借入可能額シミュレーターで試算できます。