ボーナス60万円の手取りはいくら?

賞与60万円(額面)の手取りは、¥459,464が目安です(月給35万円想定)。 額面のうち約76.6%が手取りで、社会保険料と所得税(源泉)が差し引かれます。

ボーナス手取り(目安)

¥459,464

手取り率 76.6% / 月給35万円想定

賞与(額面)¥600,000
社会保険料¥88,290
所得税(源泉)¥52,246
手取り¥459,464

全国平均の料率にもとづく概算です。所得税の源泉は前月給与や扶養で変わり、年末調整で精算されます。住民税は賞与からは引かれません。

月給・年齢を指定して詳しく試算する →

夏冬2回で年間120万円。年収に対する比重を確かめる

賞与60万円が年2回なら、年間で120万円が賞与ということになります。月給35万円なら年収は約540万円で、そのうち2割強が賞与という構成です。賞与の比率が高い会社ほど、月々の生活は苦しく感じられ、住宅ローンの審査でも月々の返済能力が低く見られることがあります。ボーナス返済を組み込むかどうかは、この比率を見てから決めてください。

社会保険料 ¥88,290の内訳

健康保険(4.95%) ¥29,700
厚生年金(9.15%) ¥54,900
雇用保険(0.5%) ¥3,000
子ども・子育て支援金(0.115%) ¥690
合計 ¥88,290

40歳以上の場合は、これに介護保険料(0.81%)が加わります。 なお厚生年金は1回150万円が上限なので、賞与が150万円を超えると 超過分には保険料がかからず、手取り率が上がります。

月給別のボーナス60万円の手取り

月給(額面)ボーナス手取り
25万円 ¥485,587
30万円 ¥485,587
35万円 ¥459,464
40万円 ¥459,464
50万円 ¥459,464

賞与の所得税は月給(年収の見込み)によって変わるため、月給別の目安です。

この¥459,464を回したらどうなるか

手取り¥459,464を年2回・20年続けた場合の目安です。 金額が大きいぶん、置き場所によって差が開きます。

つみたてに回す

¥25,140,492

元本 ¥18,378,560 + 運用益 ¥6,761,932
(年利3%・20年で試算)

繰り上げ返済に充てる

利息 −¥159,263

残高3,000万円・金利1.0%・残り30年のローンに1回充てた場合
返済期間が6か月短くなります

どちらも概算です。運用は元本割れの可能性があり、繰り上げ返済は手元の資金が減ります。 自分の条件で試すには積立投資シミュレーター・ 繰り上げ返済シミュレーターをお使いください。

あと10万円増えたら、手取りはいくら増えるか

賞与60万円は、手取り率が下がりきった直後の金額です。50万円のときは80.9%でしたが、60万円では76.6%。月給35万円・40歳未満で手取り459,464円です。

段差の正体は所得税です。社会保険料は88,290円(健康保険29,700円・厚生年金54,900円・雇用保険3,000円・子ども・子育て支援金690円)で、額面に対して14.72%。これは金額が変わっても同じ率です。動くのは所得税のほうで、賞与が50万円から60万円に増えると年収の見込みが520万円から540万円に上がり、源泉の率が5%から10%の帯へ移ります。

結果として、10万円の増額で手取りは54,808円しか増えていません。ところがここから先は率が変わらないので、60万円から70万円への10万円は76,578円が手元に残ります。同じ10万円でも2万円以上の差があります。賞与の増額を年収の比較に使うときは、この段差をまたぐかどうかで印象が変わることを知っておくと読み違えません。

「ボーナス払い」を組む前に確認したいこと

住宅ローンのボーナス返済は毎月の返済額を下げられますが、賞与は業績で減ることも支給されないこともあります。賞与60万円を前提に返済計画を組むと、支給が減った年に家計が回らなくなります。ボーナス返済に充てるのは、なくなっても耐えられる範囲にとどめるのが安全です。

年2回で120万円。月あたりに直すと10万円

賞与60万円が年2回なら年間120万円で、月あたりに均すと10万円です。月給とは別にこの金額が入る前提で家計を組むと、賞与が減った月にまとめて苦しくなります。年間の手取りを12で割って考えると、実際に使える月あたりの金額が見えます。

次にやること

住宅ローンの返済計画に反映するなら、 目標資金シミュレーターで この賞与を何回積み立てれば目標に届くかを計算できます。 年間の手取り全体を把握したい場合は手取り計算機、 手取りから必要な年収を逆算したい場合は 手取りから年収を逆算、 月給や年齢を変えて試したい場合は ボーナス手取り計算機が使えます。

このツールが使っている税率・料率は 2026年10月時点のものです。 使用している数値と出典を見る