繰り上げ返済シミュレーター

住宅ローンを繰り上げ返済すると、利息がどれだけ減り、期間がどれだけ縮むかを計算します。 期間短縮型と返済額軽減型を選べます。

繰り上げ返済のタイプ

削減できる利息

¥—

短縮される期間
繰上前の総利息 ¥—
繰上後の総利息 ¥—

本ツールの数値は目安です。元利均等返済を前提とし、繰上返済手数料・保証料の戻りは考慮していません。実際の効果は金融機関でご確認ください。

繰り上げ返済で利息が消えるしくみ

繰り上げ返済したお金は、全額がローンの元金に充当されます。 元金が減ると、その元金に将来かかるはずだった利息がまるごと消えます。 これが繰り上げ返済で得をする理由です。

2つのタイプ

期間短縮型

毎月の返済額はそのままに、返済期間を縮めます。減らした元金にかかる将来の利息が すべて消えるため、利息の削減効果がいちばん大きい方法です。 総支払額を減らしたいならこちらです。

返済額軽減型

返済期間はそのままに、毎月の返済額を下げます。利息の削減は期間短縮型より小さいですが、 毎月の家計の負担が軽くなります。教育費がかさむ時期を乗り切りたい、 収入が下がる見込みがある、といったときに向きます。

早いほど効果が大きい

返済初期ほどローン残高が大きく、これから発生する利息も多くなります。そのため 同じ金額でも、早い時期に繰り上げ返済するほど削減できる利息は大きくなります。 「余裕ができたら少しずつ」よりも、早めにまとまった額を返すほうが効率的です。

やりすぎには注意

利息削減は魅力的ですが、手元資金を使い切るのは危険です。 病気・失業・教育費など、急な出費に備えて生活費の半年〜1年分は残しておきましょう。 また、住宅ローン控除を受けている期間は、繰り上げ返済で残高が減ると控除も減るため、 控除期間が終わってから返すほうが得なこともあります。

あわせて使いたい

これからの借入や返済計画は住宅ローンシミュレーターで、 持ち家にかかる税金は固定資産税シミュレーターで確認できます。 金利の低い他行への借り換えも、繰り上げ返済と並んで検討する価値があります。

よくある質問

手数料はかかりますか?

金融機関やネット手続きかどうかで変わります。ネットからの繰り上げ返済は無料の金融機関も 多いので、事前に確認しましょう。手数料が高いと少額の繰り上げは効果が薄れます。

ボーナスでこまめに返すのと、まとめて返すのはどちらがいい?

利息の観点では「早く・多く」返すほど有利なので、手数料が無料なら早めにこまめに返すのも 有効です。手数料がかかる場合は、ある程度まとめてから返すほうが効率的です。

このツールが使っている控除の条件と上限は 2026年8月時点のものです。 使用している数値と出典を見る

このページの数値と出典

このページで使っている値と、その根拠です。制度の数値も各社の料金も改定されるため、 判断の前には出典元でお確かめください。

住宅ローン・住宅ローン控除2026年8月時点

  • 住宅ローン控除の控除率年末残高の0.7%
  • 借入限度額(認定長期優良住宅・低炭素)4,500万円子育て世帯等は5,000万円
  • 借入限度額(ZEH水準省エネ住宅)3,500万円子育て世帯等は4,500万円
  • 借入限度額(省エネ基準適合住宅)3,000万円子育て世帯等は4,000万円
  • 借入限度額(中古・認定/ZEH/省エネ)3,000万円
  • 借入限度額(中古・その他)2,000万円
  • 返済負担率年収400万円未満30%/400万円以上35%フラット35の基準
  • 抵当権設定の登録免許税借入額の0.4%
  • 金銭消費貸借契約書の印紙税1,000万円超5,000万円以下で2万円

住宅ローン控除は入居年・住宅の性能・世帯の状況によって条件が細かく分かれ、改正も頻繁です。審査金利や返済負担率は金融機関ごとに異なります。実際の借入可否と条件は金融機関の審査によります。

出典: 国税庁「住宅借入金等特別控除」国土交通省「住宅ローン減税」住宅金融支援機構「フラット35」国税庁「印紙税額の一覧表」

サイト全体で使っている数値の一覧は 計算の根拠と出典にまとめています。 一次情報と突き合わせた記録も同じページに公開しています。