NISAとiDeCoに同じ額を入れたら、どちらが多く残るか

最終更新: 2026年8月11日

どちらも「運用益が非課税」と説明されます。ここが同じなら、 同じ商品に同じ額を入れたときの残高は完全に一致します。 比較の出発点は、この事実です。

では何が違うのか。iDeCoにしかない3つの要素だけです。

年収別に計算した結果

前提：35歳から60歳までの25年間、毎月2万円を積立、 想定利回り年3%、会社員（企業年金なし）、退職金なしで iDeCoを一時金として受け取る場合

NISAの最終額がどの年収でも同じなのは、掛金と利回りが同じだからです。 年収で変わるのは iDeCo 側の節税額だけです。

年収が高いほど iDeCo が有利になります。 掛金を引くことで減る税金が、限界税率のぶんだけ大きくなるからです。 年収600万円なら差は¥1,343,200、 掛金の総額¥6,900,000に対して19.5%。 これは相場に関係なく、入れた時点で確定する差です。

一方、年収150万円では差が¥436,200まで縮みます。 課税所得が小さく、引ける税金がそもそも少ないためです。 課税所得が0の人（扶養に入っている人など）では、 手数料のぶんだけ iDeCo が下回ります。

退職金があると、結論が変わる

同じ条件に、会社の退職金2,000万円（勤続38年）を 同じ年に受け取るという前提を足します。

退職所得控除の枠を会社の退職金が使ってしまうため、 iDeCoの残高が枠の外に出て課税されます。 年収400万円では差が−¥41,582となり、 NISAのほうが多く残る結果になりました。

仕組みと、受け取る年をずらして避ける方法は iDeCoは手数料と出口の税金を引いても得かと iDeCoの受け取り方で税金が変わるにまとめています。

金額の差より大きい、3つの違い

ここまでの差は、掛金の総額に対して数%〜30%です。決して小さくありませんが、 実際の判断を左右するのは金額ではないことのほうが多いのが実情です。

1. iDeCoは60歳まで引き出せない

これが最大の違いです。教育費、住宅の頭金、転職中の生活費、病気。 途中で使う可能性が少しでもあるお金は、iDeCoに入れてはいけません。 節税で得た額より、必要なときに引き出せずに高い金利で借りる損のほうが大きくなります。

逆に言えば、「使ってしまう」ことを防げるのは長所でもあります。 NISAはいつでも売れるので、相場が下がったときに手放してしまう人には 引き出せない仕組みが効くこともあります。

2. 掛金を止められるが、口座は残る

iDeCoは家計が苦しくなったら掛金の減額・停止ができます。 ただし停止しても口座管理手数料はかかり続けます。 「とりあえず始めて、きつくなったら止める」は、 止めているあいだ手数料だけ払う状態になります。

3. 枠が別なので、両方使える

NISAの非課税枠とiDeCoの拠出限度額は別枠です。 どちらか一方を選ばなければならない制度ではありません。 余力があるなら両方使うのが、枠という意味では最も効率的です。

優先順位の決め方

以上を踏まえると、順番は次のように整理できます。

「どちらが得か」で悩むより、この資金は何に使うのかを先に決めるほうが、 判断は早く正確になります。使い道が老後に固定できるなら iDeCo、 決めきれないなら NISA。それだけでほとんどの場合は片が付きます。

自分の条件で計算する

• NISA vs iDeCo シミュレーター — 自分の年収・掛金で比較する
• iDeCo節税額シミュレーター — 年間の節税額と累計
• 積立投資シミュレーター — 利回りを変えたときの増え方
• iDeCoは手数料と出口の税金を引いても得か — 加入年数別の通し収支

本記事の金額は概算です。iDeCoは一時金での受け取りを前提とし、年金形式（公的年金等控除）は扱っていません。退職所得控除の年数は勤続年数とiDeCoの加入年数の長いほうを使う簡略化をしています。節税で戻った分は運用しない前提で足しており、NISAの非課税枠（年間・生涯）の上限も考慮していません。運用利回りは仮定であり元本は保証されません。特定の商品を推奨するものではありません。