🖥️ 基本情報技術者の勉強時間ロードマップ

勉強時間の目安 約150〜200時間
難易度 ★★★☆☆
合格率 38.3%

令和7年度。受験147,186人に対し合格56,370人で38.3%。通年のCBTになった令和5年度は47.1%で、そこから下がっている。 IPA「統計情報(基本情報技術者試験)」

ITエンジニアの登竜門とされる国家試験。科目A(知識)と科目B(アルゴリズム・プログラミング)に分かれます。

合格までのステップ

  1. ① 科目Aの知識 基礎理論・ネットワーク・DBなどを広く学ぶ。
  2. ② アルゴリズム 科目Bの中心。擬似言語のトレースに慣れる。
  3. ③ 情報セキュリティ 科目Bで必出。重点的に対策する。
  4. ④ 過去問・模試 CBT形式に慣れ、両科目6割を安定させる。

勉強時間は一般的な目安(参考値)で、学習効率や受験回数で変わります。合格率は各試験の実施団体が公表している直近の数値です。試験要項は改定されるため、申し込み前に公式サイトでご確認ください。

いつ到達できる?(目安を計算)

目標は「基本情報技術者 合格」まで 約175時間(参考値)。 あなたの学習ペースを入れると、到達までの目安期間を計算します。

目標到達までの目安

約—か月

週 約—時間 / 約—週間 / のべ約—日

一定ペースで学習した場合の単純計算です。実際の到達時期は個人差・教材・学習効率で大きく変わります(あくまで参考)。

基本情報技術者をもう少し詳しく

どんな人に向いているか

ITエンジニアとして働き始めた人、これからエンジニアを目指す人に向きます。ITパスポートより一段深く、開発の基礎知識とアルゴリズムを扱います。

取得後の活かし方

IT企業では新人の登竜門とされ、資格手当や昇格要件になっていることがあります。アルゴリズムやネットワークの基礎が身につくため、実務での理解の速さに直結します。

つまずきやすいポイント

科目B(アルゴリズムとプログラミング)が最大の壁です。ここは読むだけでは伸びず、実際にコードや擬似言語を追って手を動かした人が通ります。暗記中心の対策だと科目Bで崩れます。

試験の受け方

2023年からCBT方式の通年実施になり、科目A・科目Bの2部構成になりました。随時受験できるため、準備ができた時点で挑戦できます。

試験の形式と合格の基準

通年でCBT受験ができます。科目A(60問)と科目B(20問)に分かれ、それぞれ1,000点満点中600点以上で合格です。科目Bはアルゴリズムと情報セキュリティが中心になります。

独学でいけるか

科目Aは独学で問題ありません。山になるのは科目Bのアルゴリズムで、コードを読んで動きを追う力が要ります。ここは解説を読むだけでなく、実際に値を書き出して追う練習が必要です。

学習計画の立て方

通年受験なので、科目Aを固めてから科目Bに集中する2段構えが組みやすい試験です。両方を並行させると、どちらも中途半端になりがちです。

よくある誤解

「午後の言語選択で有利不利がある」という情報が今も出回っていますが、現行の制度ではプログラミング言語の選択は廃止され、疑似言語に統一されています。特定の言語を習得してから受ける必要はありません。

受験料・試験日程・出題範囲は改定されることがあります。 申し込みの前に、必ず各試験の公式サイトで最新の要項をご確認ください。 合格率は実施団体の公表値(出典は上に記載)、勉強時間は一般的な目安の参考値です。

このツールが使っている合格率と試験制度は 2026年9月時点のものです。 使用している数値と出典を見る

このページの数値と出典

このページで使っている値と、その根拠です。制度の数値も各社の料金も改定されるため、 判断の前には出典元でお確かめください。

資格試験の合格率・試験制度2026年9月時点

  • 日商簿記2級・3級統一試験とネット試験それぞれの直近の合格率
  • FP技能検定2級・3級CBT試験の学科・実技それぞれの合格率
  • 宅地建物取引士令和7年度の受験者数・合格者数・合格率
  • 行政書士令和7年度の受験者数・合格者数・合格率
  • ITパスポート・基本情報技術者令和7年度の年度合計の合格率
  • 英検実施団体が級別の合格率を公表していないため、数値は載せていません
  • 勉強時間の目安一般的に示されているレンジ。こちらは公的な統計ではありません

合格率は各試験の実施団体が公表している直近の数値です。回ごとに上下し、統一試験とネット試験(CBT)で大きく違う試験もあります。勉強時間のほうは公的な統計が存在しないため、一般的に示されているレンジを目安として載せています。

出典: 商工会議所「簿記 受験者データ」/日本FP協会「FP技能士の取得者数及び試験結果データ」/不動産適正取引推進機構「宅建試験」/行政書士試験研究センター/IPA「統計情報(基本情報技術者試験)」/IPA「ITパスポート試験 統計情報」/日本英語検定協会

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