老後資金の考え方（資産寿命）
老後は、年金だけで生活費をまかなえない場合、これまで貯めた資産を取り崩して生活します。 「毎月の生活費 − 年金」が毎月の不足額で、資産はこれを補いながら少しずつ減っていきます （残った資産は運用で少し増えます）。この資産が何歳まで持つかを「資産寿命」と呼びます。 本ツールでは、現在の資産・積立・利回り・生活費・年金・寿命の想定から、資産寿命の目安を計算します。
資産寿命は「取り崩す順番」でも変わります
同じ資産額でも、どの口座から先に取り崩すかで持ちが変わります。 運用を続けられる口座を後ろに回すほど、全体の寿命は伸びます。
- 課税口座から先に——利益に約20%の税がかかる口座です。 ここを先に減らすと、非課税で運用できる資産を長く残せます
- NISAは後ろに——運用益が非課税なので、置いておくほど有利です
- iDeCoは受け取り方で税額が変わる—— 一時金なら退職所得控除、年金なら公的年金等控除。 会社の退職金と同じ年に受け取ると控除が重なって不利になることがあります
定額で取り崩すか、定率で取り崩すか
毎月10万円ずつ、のように定額で取り崩すと、生活の計画は立てやすくなります。 ただし相場が下がった年も同じ額を売ることになるため、 安いときに多くの口数を手放すことになります。
毎年「資産の4%」のように定率で取り崩すと、 相場が下がった年は自動的に取り崩す額も減るため、資産が尽きにくくなります。 そのかわり受け取れる額が毎年変わるので、生活費を固定しにくくなります。
現実的なのは、生活の土台は年金でまかない、資産の取り崩しは変動を許容する という分け方です。年金で足りない分だけを資産から補うと、 補う額が小さいほど資産寿命は大きく伸びます。
いちばん効くのは、実は支出のほう
資産寿命を伸ばす手段のうち、効果が読みやすいのは支出を下げることです。 運用利回りは自分で決められませんが、支出は決められます。
月の支出を1万円下げると、年間12万円。30年で360万円ぶんの取り崩しが不要になります。 しかも取り崩さなかった分は運用され続けるので、 実際の差はこれより大きくなります。 上の計算で「何歳まで持つか」が足りないときは、 利回りの想定を上げるより先に、支出の欄を動かしてみてください。
よくある質問
老後資金はいくら必要ですか？
必要額は生活費や年金額、寿命の想定で大きく変わるため、一律の正解はありません。目安として 「毎月の生活費 − 年金」が不足額で、これをリタイア後の年数分まかなえる資産が必要です。本ツールで 自分の条件を入れて資産寿命を確認してみてください。
資産が足りなさそうなときはどうすれば？
積立額を増やす、運用利回りを見直す、支出を抑える、働く期間を延ばして年金や収入を増やす、といった 対策が考えられます。本ツールで各項目を変えると、資産寿命がどう変わるかを確認できます。あわせて 「NISA vs iDeCo 比較」や「積立投資シミュレーター」もご活用ください。