賃貸 vs 購入 比較シミュレーター

同じ期間住んだ場合の「出ていくお金の合計」を、賃貸と購入で比べます。 前提しだいで結果は変わるので、あくまで数字の目安として使ってください。

賃貸の条件

購入の条件

総支出が少ないのは…

賃貸の総支出 ¥—
購入の実質総支出 ¥—
差額 ¥—

本ツールの数値は目安です。住宅ローン控除・頭金を運用した場合の機会費用・引っ越し費用・将来の家賃や地価の変動は考慮していません。前提の置き方で結果は大きく変わります。

内訳を見る
  • 賃貸: 家賃の合計¥—
  • 賃貸: 更新料の合計¥—
  • 購入: 毎月のローン返済¥—
  • 購入: ローン総返済額¥—
  • 購入: 総支出(資産を引く前)¥—
  • 購入: 居住後に残る資産価値¥—

「どっちが得」は前提で変わる

賃貸と購入の損得は、永遠のテーマです。ただし結論は前提しだいで逆転します。 居住年数・家賃・物件価格・金利・将来の資産価値——これらの置き方で答えが変わるため、 「一般論」より自分の条件で計算することが大切です。

比べているのは「出ていくお金の合計」

このツールは、同じ期間住んだときに出ていくお金の合計を両者で比べます。

  • 賃貸:家賃 + 更新料 + 初期費用(敷金・礼金など)
  • 購入:頭金 + ローン返済 + 購入諸費用 + 固定資産税 + 維持費 − 居住後に残る資産価値

購入は住み終わった後に資産(家)が残るのがポイントです。売却できる想定額を 差し引いた「実質の負担」で比べることで、フェアな比較になります。

結果を左右する3つの要素

  • 居住年数:長く住むほど、購入の初期費用が年数で薄まり有利になりやすい。 数年で引っ越すなら賃貸が無難です。
  • 資産価値の下がりにくさ:立地が良く値下がりしにくい物件ほど購入が有利。 逆に大きく値下がりする物件は、購入のメリットが薄れます。
  • 金利:金利が高いほどローンの総返済額が増え、購入が不利になります。

金額以外の視点も

総支出が同じくらいなら、あとは暮らし方の好みで選べます。 賃貸は住み替えが自由で、設備の故障も大家負担。購入は自由にリフォームでき、 完済後は住居費が大きく下がり、資産として家族に残せます。数字はあくまで判断材料の一つです。

あわせて使いたい

購入を検討するなら住宅ローンシミュレーターで返済額を、 固定資産税シミュレーターで保有コストを確認できます。 新築なら住宅省エネ性能でいくらお得かで税制優遇も試算できます。

よくある質問

頭金は多いほうがいいですか?

頭金を増やすと借入が減り、総返済額(利息)が減ります。ただし手元資金を使いすぎると 急な出費に対応できなくなるため、生活防衛資金は残しておきましょう。

住宅ローン控除は考慮されていますか?

このツールでは簡略化のため含めていません。実際には控除のぶん購入がやや有利になります。 控除額は住宅省エネ性能でいくらお得かで確認できます。

このツールが使っている控除の条件と上限は 2026年8月時点のものです。 使用している数値と出典を見る

このページの数値と出典

このページで使っている値と、その根拠です。制度の数値も各社の料金も改定されるため、 判断の前には出典元でお確かめください。

住宅ローン・住宅ローン控除2026年8月時点

  • 住宅ローン控除の控除率年末残高の0.7%
  • 借入限度額(認定長期優良住宅・低炭素)4,500万円子育て世帯等は5,000万円
  • 借入限度額(ZEH水準省エネ住宅)3,500万円子育て世帯等は4,500万円
  • 借入限度額(省エネ基準適合住宅)3,000万円子育て世帯等は4,000万円
  • 借入限度額(中古・認定/ZEH/省エネ)3,000万円
  • 借入限度額(中古・その他)2,000万円
  • 返済負担率年収400万円未満30%/400万円以上35%フラット35の基準
  • 抵当権設定の登録免許税借入額の0.4%
  • 金銭消費貸借契約書の印紙税1,000万円超5,000万円以下で2万円

住宅ローン控除は入居年・住宅の性能・世帯の状況によって条件が細かく分かれ、改正も頻繁です。審査金利や返済負担率は金融機関ごとに異なります。実際の借入可否と条件は金融機関の審査によります。

出典: 国税庁「住宅借入金等特別控除」国土交通省「住宅ローン減税」住宅金融支援機構「フラット35」国税庁「印紙税額の一覧表」

サイト全体で使っている数値の一覧は 計算の根拠と出典にまとめています。 一次情報と突き合わせた記録も同じページに公開しています。