🧮 日商簿記3級の勉強時間ロードマップ

勉強時間の目安 約80〜100時間
難易度 ★★☆☆☆
合格率 統一試験 33.8%/ネット試験 44.5%

第173回(2026年6月)の統一試験が33.8%、ネット試験は2026年4〜6月で44.5%。 商工会議所「簿記 受験者データ」

会計・経理の入口となる定番資格。個人商店レベルの仕訳から決算までの基礎を学びます。就職・転職の履歴書にも書ける実用度の高い入門資格です。

合格までのステップ

  1. ① 仕訳の基礎 借方・貸方の考え方と、よく出る勘定科目を覚える(約2〜3週間)。
  2. ② 帳簿・試算表 総勘定元帳や試算表の流れをテキストで一周する。
  3. ③ 決算整理 減価償却・貸倒引当金など決算の処理を理解する。
  4. ④ 過去問・予想問題 本試験形式を時間を計って繰り返し、合格ラインを安定させる。

勉強時間は一般的な目安(参考値)で、学習効率や受験回数で変わります。合格率は各試験の実施団体が公表している直近の数値です。試験要項は改定されるため、申し込み前に公式サイトでご確認ください。

いつ到達できる?(目安を計算)

目標は「日商簿記3級 合格」まで 約90時間(参考値)。 あなたの学習ペースを入れると、到達までの目安期間を計算します。

目標到達までの目安

約—か月

週 約—時間 / 約—週間 / のべ約—日

一定ペースで学習した場合の単純計算です。実際の到達時期は個人差・教材・学習効率で大きく変わります(あくまで参考)。

日商簿記3級をもう少し詳しく

どんな人に向いているか

経理や事務の仕事に就きたい人、営業や個人事業で「決算書を読めるようになりたい」人に向きます。数学の知識はほぼ不要で、必要なのは四則演算とルールの暗記です。文系・理系を問わず始められます。

取得後の活かし方

履歴書に書ける実用度の高い入門資格です。経理職への応募で最低条件とされることが多く、営業職でも取引先の決算書を読む土台になります。自分の家計やフリーランスの帳簿づけにも直結します。

つまずきやすいポイント

最初の「借方・貸方」でつまずく人が非常に多いです。ここは理屈を深追いせず、よく出る仕訳をパターンとして手を動かして覚えるほうが早く進みます。理解は後からついてきます。

試験の受け方

統一試験(年3回・紙)とネット試験(随時受験可)があります。ネット試験なら自分の準備が整ったタイミングで受けられ、結果もその場でわかるため、社会人には使いやすい選択肢です。

試験の形式と合格の基準

100点満点で70点以上が合格という絶対評価です。ほかの受験者の出来に 左右されません。試験時間は60分、大問3つで構成されます。

独学でいけるか

独学で十分に届く範囲です。市販のテキスト1冊と問題集1冊を繰り返すのが定番で、講座を検討する必要があるのは「借方・貸方の考え方そのものが何度読んでも入ってこない」場合くらいです。

学習計画の立て方

ネット試験は随時受けられるぶん、締切がないので後回しにしやすいという弱点があります。勉強を始める前に受験日を予約してしまうのが、いちばん確実な進め方です。

よくある誤解

「電卓が速くないと不利」と思われがちですが、3級で問われるのは計算の速さではなく仕訳のパターン認識です。電卓の練習に時間を使うより、仕訳を1問でも多く解くほうが点になります。

受験料・試験日程・出題範囲は改定されることがあります。 申し込みの前に、必ず各試験の公式サイトで最新の要項をご確認ください。 合格率は実施団体の公表値(出典は上に記載)、勉強時間は一般的な目安の参考値です。

このツールが使っている合格率と試験制度は 2026年9月時点のものです。 使用している数値と出典を見る

このページの数値と出典

このページで使っている値と、その根拠です。制度の数値も各社の料金も改定されるため、 判断の前には出典元でお確かめください。

資格試験の合格率・試験制度2026年9月時点

  • 日商簿記2級・3級統一試験とネット試験それぞれの直近の合格率
  • FP技能検定2級・3級CBT試験の学科・実技それぞれの合格率
  • 宅地建物取引士令和7年度の受験者数・合格者数・合格率
  • 行政書士令和7年度の受験者数・合格者数・合格率
  • ITパスポート・基本情報技術者令和7年度の年度合計の合格率
  • 英検実施団体が級別の合格率を公表していないため、数値は載せていません
  • 勉強時間の目安一般的に示されているレンジ。こちらは公的な統計ではありません

合格率は各試験の実施団体が公表している直近の数値です。回ごとに上下し、統一試験とネット試験(CBT)で大きく違う試験もあります。勉強時間のほうは公的な統計が存在しないため、一般的に示されているレンジを目安として載せています。

出典: 商工会議所「簿記 受験者データ」/日本FP協会「FP技能士の取得者数及び試験結果データ」/不動産適正取引推進機構「宅建試験」/行政書士試験研究センター/IPA「統計情報(基本情報技術者試験)」/IPA「ITパスポート試験 統計情報」/日本英語検定協会

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